経年劣化した住宅や設備機器を修復・改善するリフォーム工事は、住まいの快適性と資産価値を高める重要な施工です。
リフォーム工事は住宅機能の向上に役立つ一方で、まとまった施工費用がかかるという大きな課題があります。
住宅の修復には当然費用が必要ですが、外壁塗装で50～120万円、キッチン交換で100～200万円、浴室リフォームで70～150万円といった数十万～数百万円単位の費用は簡単には捻出できませんよね。
このため「自分でリフォームできないか」と考える方は多いのではないでしょうか。
本記事では、住宅リフォームを自分で実施したいと考えている方に向けて、DIYリフォームの実現可能性と具体的な内容について詳しく解説します。
「リフォームを自分で行うことができるのか」という基本的な質問に加えて、自分で対応可能なリフォームのタイプ、自分では難しいリフォーム工事、そしてセルフリフォームのメリット・デメリットについて段階的に説明していきます。
住宅のリフォームをセルフで実施することを検討されている方は、ぜひこの記事を参考にしてください。
目次
住宅のリフォームは自分でできる？
まず「住宅リフォームを自分で実施することは可能か」という質問についてですが、結論から述べると不可能ではありません。
必要な知識と施工スキルが十分にあれば、複雑なリフォーム工事であっても自分で対応することが可能です。
しかし実際には、職人として働く方でない限り高度なスキルと豊富な知識を持つことはできないため、現実的には「自分で対応できるリフォーム」と「自分では難しいリフォーム」に分類されると言えます。
自分でできるタイプのリフォーム
住宅リフォームの種類は多様ですが、その中でも比較的小規模で単純な工事が、自分で実施可能なリフォームとして分類されます。
例えば、
- 外壁の塗装
- クロスの張替えや一部の修繕
- フローリングの張替えや一部の修繕
塗装工事やクロス張替え、フローリング張替えなどが、自分で実施しやすいリフォーム工事の代表的な例として挙げられます。
これらのリフォーム工事については、詳細な施工方法がインターネット上に豊富に掲載されていますし、YouTube等の動画配信サイトにも施工手順を解説する動画が数多く投稿されています。
そのため、多くのリフォーム工事の中でも比較的自分で実施しやすいリフォームと言えるでしょう。
自分でおこなうのが難しいタイプのリフォーム
外壁塗装やクロス張替え、フローリング張替えなどは比較的自分でも実施しやすいタイプのリフォーム工事であることを説明してきました。
一方で、こうした軽微なリフォーム工事とは異なり、自分で実施するのが難しいリフォーム工事も存在します。
むしろ、小規模なリフォーム工事以外のほとんどは、自分で実施するのに適さないと言ってよいでしょう。
例えば、キッチンやトイレ、浴室などの住宅設備交換リフォームは大規模工事となるため自分での施工に向きませんし、間取り変更リフォームも専門知識を要するため個人での実施は困難です。
さらに、屋根の修繕や葺替えなど安全リスクの高い工事も、自分で実施すべきではないリフォーム工事として分類されます。
リフォームを自分でおこなうことのメリット
リフォーム工事を自分で実施するべきかどうかで迷っているのであれば、まずセルフリフォームのメリットについて理解することが重要です。
リフォーム工事を自分で実施することにはいくつかのメリットがありますが、それらのメリットに魅力を感じるなら、セルフリフォームの実施を真摯に検討する価値があります。
そこで以下では、自分でリフォーム工事を実施した場合に得られる3つの主要なメリットについて詳しく解説します。
1. 費用が抑えられる
住宅リフォームを自分で実施する場合の最大のメリットは、施工費用を大幅に削減できるという点です。
リフォーム内容によっても異なりますが、住宅リフォームには相応の費用が必要になります。
その費用の中でも特に大きな割合を占めるのが施工業者の人件費ですが、自分でリフォームを実施することでその人件費全額をカットできるようになります。
そのため、通常5万円かかる工事を数千円で実施したり、30万円かかる工事を数万円の材料費だけで完成させたりすることが可能になるわけです。
2. マイペースで進められる
住宅リフォームを自分で実施する場合、作業は自分自身が行うため、自分のペースに合わせて作業を進めることができます。
リフォーム業者に依頼した場合は工期が決定されるため、指定期間内に作業が完了する必要がありますが、自分で行う場合は工期制限がありません。
したがって、休日の余った時間を活用してゆっくり進めるなど、楽しみながらリフォーム作業を進めることが可能です。
3. 自分のイメージ通りの空間を実現しやすい
リフォーム工事で発生しやすい代表的なトラブルが「理想と異なる仕上がりになった」というものですが、これは顧客のイメージを正確に伝え、施工業者が理解することの難しさが原因です。
しかし、自分でリフォームを実施する場合は、わざわざ第三者に自分のイメージを説明する必要がありません。
自分の頭の中のイメージ通りに作業を進められるため、理想通りの空間が実現しやすくなります。
リフォームを自分でおこなうことのデメリット
自分でリフォーム工事を実施した場合にはさまざまなメリットが得られることを説明してきました。
しかし、セルフリフォームにはメリットだけでなくデメリットも存在します。
そのため、自分でリフォームを実施するかどうかを判断する際には、メリットとデメリット両方を検討する必要があります。
得られるメリットよりもデメリットが大きいと判断される場合は、セルフリフォームは避けるべきです。
ここからは、自分でリフォームを実施することで生じる可能性のある3つの主要なデメリットについて見ていきます。
1. できることが限られてしまう
先ほどでも触れたように、自分で実施できるリフォーム工事の種類は限定的です。
基本的に小規模で単純なリフォームにしか対応できず、大規模工事や高度な技術を要する工事は専門業者への依頼が必須です。
そのため、自分で実施できる工事の範囲がかなり限定されるというデメリットがあります。
2. それなりの技術と知識が必要
自分で実施できるリフォームは小規模なものに限定されますが、そのような小規模工事であっても相応の技術と知識が必要になります。
例えば、クロス張替えはホームセンターで一般向けのキットが販売されているため、比較的自分で実施しやすいリフォームの1つです。
しかし、それでも簡単に完成させられるわけではありません。
クロスを美しく貼るには、確実な施工技術が必要です。
このように、小規模工事であっても一定レベルの技術と知識が必要となるため、決して簡単には実施できないことを認識しておくことが重要です。
3. 失敗してしまう可能性が高い
自分でリフォーム工事を実施する場合の最大のデメリットが「失敗のリスクが高い」という点です。
先ほども説明した通り、リフォーム工事は決して簡単には実施できません。
インターネットの情報や書籍を参考にして作業しても、失敗することは十分にあり得ます。
専門業者ですら対応が難しい状況が多いわけですから、当然のことと言えます。
施工に失敗した場合は結局業者に修正工事を依頼することになるため、費用面でのリスクが顕在化することになります。
【結論】リフォーム工事は専門の業者に依頼しよう
自分でリフォームを実施した場合の実際のメリットとデメリットについて解説してきましたが、正直なところ、セルフリフォームはメリットよりもデメリットが大きくなってしまう傾向があります。
自分でリフォームを実施すれば、確かに費用を大幅に削減できます。
しかし、これは十分な知識とスキルがあってこそです。
住宅リフォームは決して簡単ではないため、一見上手くできたように見えても後から不具合が発見され、将来的なトラブルに発展することが頻繁にあります。
その結果、結局業者に修繕を依頼することになり、余分な費用がかかってしまうことは珍しくありません。
また、セルフリフォームの不備を業者に修正してもらう場合、複数の不具合箇所を同時に対応する必要が生じることもあります。
このような場合、修繕費用がさらに増加してしまうため、節約の目的が失われるどころか、当初の業者施工より高額になってしまう事例も存在します。
住宅リフォームは知識とスキルを備えた専門業者でも対応が難しい場合が少なくないため、ネット情報や書籍を参考にした素人施工はお勧めできません。
費用はかかりますが、確実な修復を希望する場合は、実績のあるリフォーム業者に依頼することをお勧めします。
まとめ
セルフでの住宅リフォームについて詳しく紹介してきました。
本記事で説明してきたように、住宅リフォームを自分で実施することは不可能ではありません。
実施しようと思えば実現することはできます。
しかし、実施可能なリフォームと実施困難なリフォームが存在するため、慎重な判断が必要です。
そして、十分な知識とスキルを持たない限り、自分でリフォームを実施することはお勧めできません。
自分でリフォームを実施した場合、費用削減という大きなメリットがありますが、同時に多くのデメリットも存在します。
特に失敗のリスクが高いため、お勧めできません。
塗装補修など軽微な工事であれば自分で対応できる可能性がありますが、ある程度の規模になる場合は専門のリフォーム業者に依頼することが無難です。
費用を節約したいというお気持ちは理解できますが、「自分でリフォームを試みたが失敗してしまい、結局業者に依頼することになった」という事例は数多くあります。
そのような場合、さらに修繕費用がかかることになるため、やはり最初からリフォーム業者に依頼する方が経済的といえるでしょう。
千葉県で活用できる補助金・助成金制度（令和8年度最新）
千葉県で
補助金の申請方法
補助金の申請は原則として工事着工前に行う必要があります。
千葉県の補助金制度では、補助金申請書に工事見積書・住民票・建物の登記事項証明書などの書類を添付して補助金を申請します。
補助金の申請が受理された後に工事を開始するのが一般的な流れです。
補助金の工事完了後には実績報告書を提出し、補助金が交付されます。
補助金の申請手続きに不安がある場合は、補助金に詳しい施工業者や千葉県役所の窓口に相談しましょう。
補助金の申請先
千葉県独自の補助金は千葉県役所の住宅課や建築課が補助金の申請先となります。
国の補助金制度は各事業の事務局が補助金の申請先です。
千葉県の補助金は千葉県庁の担当課が補助金の申請先です。
補助金の申請先が分からない場合は、千葉県役所に問い合わせると利用可能な補助金制度と補助金の申請先を案内してもらえます。
補助金の申請期間
令和8年度の補助金の申請期間は補助金制度ごとに設定されています。
多くの補助金は4月から補助金の受付が開始されますが、補助金の予算上限に達すると申請期間内であっても補助金の受付が終了します。
人気の補助金制度は早期に補助金の予算に達するため、
